米Netflix(ネットフリックス)の会員数が伸び悩むと予想され、株価も急落した。原因は動画配信会社が林立し飽和状態になっているからだということだが、日本ではNetflixを選ばないのは、「韓国ドラマしかないって聞いたから」という意見がある。視聴ランキングトップ10を見ると、確かにほとんどが韓国ドラマだ。Netflixの停滞にネットの一部で「Kの法則の発動では？」と盛り上がっている。
会員数580万人増予想が250万人にとどまる
米Netflix の株価は500ドル前後を行き来していたが、2022年1月21日、390ドルと急落した(米ナスダック)。これは20日にニューヨークで行われた決算発表を受けてのもの。2021年10～12月期決算は、売上高が約77億ドルで過去最高。韓国ドラマ「イカゲーム」の大ヒットもあり世界の有料会員数は約830万人増えた。日本でも会員が大幅に増えたと。全世界の有料会員数約2億2000万人に達した、という好調な数字なのだが、、今後の予想で、今年1～3月期の会員は580万人増とされていたが、250万人にとどまるとした。ちなみに21年1～3月期は約400万人増えていた。同社のこの予想を受け株価が下落したのだ。どうして会員数が伸び悩むのだろうか。
1位から10位まで全て韓国作品
一般的に言われているのは、動画配信会社数が飽和状態になり会員の奪い合いが起こっているから。そしてNetflixの場合は相次ぐ値上で首を捻る人が増えたから、とされる。ところが日本では別の事情がある。実際には違うのだが、韓国ドラマだらけで、内容が偏っているというイメージだ。そう思われたのは視聴ランキングトップ10。1月12日には「1位から10位まですべて韓国ドラマが占めた」とのニュースが出てネット民を驚かせた。1月はだいたい7～8本は韓国ドラマが占めている。27日午後7時の段階では1位が「その年、私たちは」で、韓国ドラマは6本入っていた。しかも「その年、私たちは」を含めなんと4本がNetflixのオリジナル作品。昨年大ヒットした「イカゲーム」もオリジナル。当然ながらオリジナル作品はNetflixが大々的にPRするためランク上位に来やすい。Netflixと韓国作品の繋がりは「愛の不時着」(2019年12月公開)あたりから非常に強くなって来た。
誰か法則をNetflixの人に教えてやれよ
ネットでは、
「韓国だらけだからよっぽど好きなやつしか契約しないでしょうよ」
「一年くらい前に韓国推しにうんざりして退会した」
「韓国ドラマを全面に押し立てたテレビコマーシャルがとても不快でした あのCMを見て契約しようと思う日本人がいるのでしょうか」
などといった意見が出ている。また、Netflixの会員数が伸び悩み、株価が急落したのはネットスラングの「Kの法則」のせいだと主張する人も多い。「Kの法則」というのは「あの国の法則」「あの国のあの法則」「Kの国の法則」という言い方もあり、韓国に関わった国や企業、人は負ける、碌な目に合わないというもの。その呪縛を解くには韓国と手を切る以外にないのだという。
「ひどい韓国推しだからな 法則発動しただけ」
「誰か教えてやれよ ネットフリックスの中の人によ 法則発動 それだけの話」
「韓国が関わるコンテンツは衰退する これ世界の常識」
などといったことが掲示板に書き込まれている。
(リンク)
ニコニコ大百科「あの国のあの法則」
https://dic.nicovideo.jp/a/%E3%81%82%E3%81%AE%