NHKは2020年12月15日、来年に延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催についての世論調査結果を発表した。

「中止すべき」と答えた人が32％で、「開催すべき」の27％を上回った。ネットでは、「まだ開催できると思っている人がいるのか、、、」といった声が上がっている。

 

各国選手団の出場辞退で中止に動く流れなのか？

 

この調査はNHKが12月11日から3日間、全国の18歳以上を対象に、「RDD」という方式で行ったもの。調査対象は2164人で、58％にあたる1249人から回答を得た。

延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催についてどう思うかを聞き、「開催すべき」が27％、「中止すべき」が32％、「さらに延期すべき」が31％、「わからない・無回答」が10％だった。
10月に実施した同じ質問では「開催すべき」が40％、「中止すべき」23％、「さらに延期すべき」が25％であり、「開催すべき」はこの2か月間で40％から27％に一気に減少した。

これについてネットでは、

「GO TOすら中止になのにあと半年で五輪やれるんか？」

「ここまで金かけてしまったのならもうやるしかないのでは？」

「東京に来てコロナになったら国際問題。日本のせいだって世界中から言われるからやめとけ」

「直前で各国の選手団が出場しないことを明言して、ようやく中止に動く流れだと思う」

といった感想が出ている。

(リンク)

「東京五輪開催すべき」約6割 主な企業100社のアンケートで2021年1月28日(NHK)

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210128/k10012836291000.html